当社の会社概要についてご紹介

HUBULLET 会社概要 /
Company information

会社名 株式会社HUBULLET (ハブレット)
住所 <東京本社>
〒102-0083 東京都千代田区麹町2-10-3-303

<西日本支社>
〒545-0014 大阪府大阪市阿倍野区西田辺町2-8-27

<北海道支店>
〒005-0002 北海道札幌市南区澄川2条2-6-2-512

<広島支店>
〒730-0844 広島県広島市中区舟入幸町3-22-1202
電話番号・FAX番号 <東京本社>
TEL:03-6806-7637 FAX:03-6806-7647

<西日本支社>
TEL:06-6654-7755 FAX:06-6654-7753

<北海道支店>
TEL:03-6806-7637 FAX:03-6806-7647

<広島支店>
TEL:082-215-1065 FAX:082-215-1065
設立 2018年
許可書等 東京都知事許可(般-1第151508号)
主要業種 電気通信工事・各種電気工事( S E ・施工管理)
セキュリティシステム他販売・施工( 映像関連・入退)
各種貿易業務
各種環境商品の取扱い
企業清掃業務
ソフトウェア開発・コンサルティング
主要取引先 アイテック株式会社 / 有限会社アメニックス / R・O・D株式会社 / ALSOK昇日セキュリティサービス株式会社 / EDGEMATRIX株式会社 / 株式会社NTTドコモ / NTTコミュニケーションズ株式会社 / 大栄環境株式会社 / 協和エクシオ株式会社 / 株式会社サニー商事
/ セキュア株式会社 / セコム株式会社 / 摂津金属工業株式会社 / 株式会社サンエムテクニカル / 株式会社データスコープ / ワンズ株式会社
(あいうえお順・順不同)

アクセスマップ /
Access map

本社

西日本支社

北海道支店

広島支店

安全基準についてはこちら /
Safety rule

電気工事に限らず、工事現場というのは危険が伴います。

電気は感電という死因にもなり得る事故の可能性があり、
建築現場などでは転落死などがそれにあたるかもしれません。
死に至る危険が隣にあるのが工事現場(事業場)です。

もちろん、我々は電気を扱うプロですので、
どうしたら事故が起きるのか仕組みは理解しています。
しかしながらどんなに仕組みを知っていても、
事故というのは机上で起きる事ではないので、起きるのだとも思っています。

現場はいつも場所が違います。
室内である事もあれば、室外である事もあります。
極寒の-10度の時もあれば20度の快適な時も、むせかえる様な暑さの38度の事もあります。
現場に出向くスタッフのスキルの違い、チームワークの良し悪しなど、
様々な要素の偶然が重なり、事故というのは起きてしまいます。

また、ほとんどの場合、多くの経験は安全に寄与しますが、その自負が引き起こしてしまう事故もあり得ます。
弊社では、電気主任技術者や主任電気工事士等の指示の下、安全基準を独自に設け、定期的な勉強会を開き、
高い安全基準の維持に努めております。

情報セキュリティについてはこちら / Security

株式会社HUBULLETはお客様に安心して当社のサービスを
ご利用いただき、ご満足いただけるよう努めております。

情報やコンピュータ及びネットワーク等の
情報システムを重要な資産とし、保護・管理致します。

当社に所属する全ての従業員が情報セキュリティに対する意識を高く持ち、
行動するための指針として、ここに情報セキュリティ基本方針を示します

1. 情報セキュリティ管理体制の構築
情報セキュリティの維持、改善を継続的に行なうための体制を構築します。
2. 情報セキュリティ管理規程の整備
情報セキュリティを確保するための規程を策定し、これを遵守します。
3. 情報資産管理
情報資産を情報セキュリティ上の脅威から保護するため、適正なリスクアセスメントを行い、
お客様情報や営業情報、技術情報、個人情報等を重要な情報と考え、
これらの情報を漏えい、紛失、破壊及び改ざん等のリスクから保護するための適切なセキュリティ対策を行います。
4. 情報セキュリティ管理の見直しと改善
定期的に情報セキュリティ管理の見直しを行い、これを維持し、改善します。
5. 情報セキュリティ教育
従業員に情報セキュリティ管理に関する適切な教育を行い、意識の向上を図ります。
6. 法令等の遵守
著作権等の知的財産権や個人情報の保護及び自組織が展開する事業に関する関連法規、
お客様や取引先及び従業員等との契約上の要求事項を遵守します。
7. 情報セキュリティ事件、事故への予防と対応
情報セキュリティに関連する事件・事故の速やかな対策をとるとともに、その原因を分析し、再発防止策と予防対策を講じます。

以上
株式会社HUBULLET
取締役社長 堤 建太

制定日 2022年1月1日